オンラインショップや実店舗への支払いをクレジットカードで行うキャッシュレス決済が普及し、以前と比較すると急速にクレジットカードの利用頻度が高くなっています。
ショッピング機能とキャッシング機能を備えたクレジットカードは、現代生活に欠かせないマスト・アイテムに位置付けられていると言っても過言ではないと言えるでしょう。
非常に便利なクレジットカードですが、磁気不良や通信エラーなどで使えないトラブルが発生しているのも事実なので、カードの取扱いは丁寧に行う必要があります。
今回は、強制解約について解説していきます。
カード利用に必要なクレジットカードの利用契約が強制解約され、カードが使えない事態に陥る非常に深刻なトラブルも発生しているので、強制解約されにくい上手な使い方なども併せてご紹介していくので、ぜひ最後まで読んでください。
利用は慎重に！審査通過したと言ってもクレジットカードは自由に使えるわけではない
カード会社の審査通過はクレジットカードを利用する際の必須条件ですが、審査通過したと言っても自由に使えるわけではなく、利用規約に従ったカード利用が求められます。
細かい文字でビッシリと利用契約や利用方法が記入された利用規約の内容を確認せず、カード利用している会員は意外と少なくないことが強制解約のトラブルに繋がります。
クレジットカードは決して自由に使えない！利用規約に従った利用が求められる
クレジットカードは審査を通過したカード会員に対し発行されるので、発行されたカードは自由に利用できるように感じますが、実は自由に使えないのが実状です。
クレジットカードを利用するのには、カード会社が定める利用規約に同意することと規約に従った利用が求められ、カードの利用開始は利用規約への同意を意味します。
利用規約の詳細はカード会社ごとに異なりますが、クレジットカード所有権の所在やカード利用可能な会員の定義付けやカード利用の禁止事項などが細かく定められています。
利用規約で厳格に定められるクレジットカード利用の禁止事項で、カード会社各社が共通して禁止しているのは次に挙げる次項です。
- カード名義人以外のクレジットカード使用
- ショッピング枠現金化が目的のクレジットカード使用
- 反社会的勢力関係者のクレジットカード使用
- カード会社に対する反社会的行為
また利用規約では上記禁止事項以外でもカード会員が次に挙げるケースに該当すると判断した場合は利用契約を強制解約することも明記されています。
- クレジットカード利用額の支払いの延滞や滞納が生じた場合
- 途上与信で返済能力の不足が確認された場合
- 利用申込み書類に虚偽記載が確認された場合
- 金融事故情報など信用情報の悪化が確認された場合
- 法で定める本人確認が行えていないと判断された場合
- その他利用規約違反が確認された場合
強制解約のカードは使えない！滞納でクレジットカードが強制解約される流れとは？
カード会社が定める利用規定の禁止事項に抵触する利用を行った場合は、カード会社が利用規約違反と判断した時点でカードが使用停止になり利用契約が強制解約されます。
カード会員の与信状況やカードの利用状況が原因の場合は即時強制解約ではなく段階的に手続きが進みます。
利用契約の強制解約に繋がる可能性が比較的高い、クレジットカード利用額の支払い延滞や滞納で強制解約される場合は次の流れで手続きが進みます。
- 督促状送付：引落日から3～10日、反応がなければ電話での督促
- カード利用停止：カード会社で変化し早ければ引落日の翌日から利用停止
- 強制解約通知：督促に応じなければ引落日から2～3ヶ月で強制解約通知
- 法的措置：利用契約の強制解約後も滞納が続くと強制執行で差し押さえ
クレジットカードの利用契約が強制解約されると、カードが使用停止になりショッピング枠とキャッシング枠の利用残高全額が一括請求されます。
利用規約違反に注意！クレジットカード利用契約の強制解約は消費活動の制限に繋がる
カード会社が利用規約で定める禁止事項にふれた利用や、強制解約条件に該当した場合はクレジットカードが使用停止になり利用契約の強制解約に繋がります。
強制解約されたカードの利用残高は一括清算が求められ経済的負担は決して小さくないと言えますが、それより深刻なのは消費活動が大きく制限されることだと言えます。
使用停止や強制解約の他社カードへの波及原因は途上与信！信用情報のキズは致命的
後払いのショッピング機能や現金を借入れられるキャッシング機能など、クレジットカードの利用は信用取引に分類される取引に位置付けられます。
国内で行われる全ての信用取引履歴は
- 割賦販売法や貸金業法の信用情報を管理するCIC（シー・アイ・シー）
- 消費者金融や信販会社系カードの信用情報を管理するJICC（日本信用情報機構）
- 銀行系ローンやカードの信用情報を管理するKSC（全国銀行個人信用情報センター）
の3つの信用情報機関のデータベースに記録され、全ての金融機関で共有されます。
信用情報機関に記録さえる信用情報はクレヒス（クレジットヒストリー）とも呼ばれ、利用額・返済状況のほか新規利用申込の履歴や審査結果、強制解約情報も含まれます。
クレジットカード利用額の支払い延滞や滞納は金融事故情報になるので、データベースに記録されると全ての金融機関で共有され審査の際にマイナスに働きます。
利用契約の強制解約の情報が記録されると「利用規約違反履歴がある利用者」になるので、他社カードの途上与信でマイナス査定となりカード使用停止や強制解約に繋がります。
信用情報に金融事故情報が記録されると一般的にブラックリスト入りと呼ばれる状況になり、消費活動が大きく制限されるのはこのような背景が影響しています。
一度に複数のカード会社に利用申込みすると一時的に「申込ブラック」になり、カード会社の審査通過が難しくなるのも利用申込み履歴が全て記録されるからです。
クレジットカード利用契約の強制解約で生じる消費活動の制約は何年続くのか？
しかしこの状況は一生涯続くわけではなく概ね5年で解消されるので、うっかり利用契約が強制解約されても再びクレジットカードを利用することができます。
3つの信用情報機関の金融事故情報の掲載期間は次に挙げるとおりなので、クレジットカードの利用残高を清算期日から所定期間が経過すればカード利用の再開は可能です。
- CIC：滞納情報5年・任意整理情報5年・自己破産情報7年
- JICC：滞納情報5年・任意整理情報5年・自己破産情報5年
- KSC：滞納情報5年・任意整理情報5年・代位弁済情報5年・自己破産情報10年
しかしカード会社は社内ブラックリストと呼ばれる顧客情報を管理しているので、利用契約が強制解約されたカード会社は信用情報機関の情報消滅後も利用は非常に困難です。
利用契約が強制解約されないクレジットカードの上手な利用法とは？
クレジットカード利用契約の強制解約は広範囲に影響を及ぼし、消費活動が大きく制約されかねないので利用契約が強制解約されない上手な利用法でのカード利用が必要です。
近年はスマホ本体を月々払いで購入するなどで、知らないうちに信用取引を行っているケースもあり電話代の滞納でクレヒスに傷が付く事例が多く発生しているのも事実です。
カード会社に嫌われない利用がポイント！強制解約されない上手なカード利用法とは？
クレジットカードの利用は実質借金をしているのと同じなので、カード会社は利用残高が未回収になるのを嫌います。
禁止事項は不正使用による返済能力以上のカード利用を避けるために定められていますし、強制解約条件も返済能力が低下すると抵触すると言えるでしょう。
このためクレジットカード利用契約の強制解約を回避するためには、カード会社に嫌われない方法でカード利用するのが効果的だと言えるでしょう。
またキャッシング情報は共有されるので、キャッシング枠一杯まで利用するのは避けるべきだと言えますし、名義人以外の利用や現金化での利用は避けるべきだと言えます。
更に「お金に困っている会員」という印象をカード会社に与えかねないので、利用枠の増額申請はあまりおすすめできないと言えるでしょう。
既述のとおりスマホ購入代金が関係する電話料金の滞納もクレヒスに悪影響を及ぼしますし、奨学金返済を延滞してもクレヒスに傷が付きます。
途上与信で利用限度額が減額されることもあるので、定期的にカードの利用限度額を確認しながら限度額内で利用するのが、クレジットカードの上手な活用法だと言えます。
クレジットカード利用契約の強制解約を避けるカード活用法は俺LOVE現金化で入手！
利用しているクレジットカードが強制解約されるとカードが使用停止なるだけでなく、利用残高の一括清算やクレジットヒストリーへの悪影響など大きなダメージを受けます。
利用規約違反にならない方法でカード利用するべきですが、守りの利用法ではカードをフル活用するのが難しいのも事実です。
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強制解約にならないためには、クレジットカードについての知識を持つ必要もあるので、下記の記事も併せて読んでみてください。
クレジットカードは便利なものですが、使い方を間違えると面倒なことになってしまうので気を付けてくださいね。